2017年12月11日

【J赤字の原因】

 経営改善には、「収入を増やす」か「費用を減らす」か、その両方が求められる。しかし、

Jリーグ規約やサッカーという競技の特徴がそれを難しくしている現状がある。
 
費用に占める人件費率はJ3よりJ2、J2よりJ1のほうが高いが、当然ながら選手の年俸が高いためだ。

販管費を除いて次に大きい「試合関連経費」だ。ホームゲームの開催にかかる費用はここに計上される。

スタジアムに関しては、Jリーグ規約で細かく定められており、費用は大きくなりがちだ。

スタジアムはJ3でも5000席以上、芝生席はNG

 そもそも、Jリーグに参入するには、アマチュアの全国リーグであるJFLからJ3へ昇格する必要がある。

J3のクラブとしてライセンスを受けるには、シーズン中の成績のほか、さまざまな基準をクリアする必要がある。

 中でも、スタジアム関連の規約はハードルが高く、ホームスタジアムを確保していること、そのスタジアムが5000席以上有すること(芝生席は観客席とみなされない)、ピッチが天然芝であることなどが定められている。

さらにカテゴリーが上がるとなれば、J2で座席数1万席以上・J1で1万5000席以上が求められ、厳しさは増していく。

ピッチの天然芝を保全するためには、野球のグラウンドのように連日の使用は望ましくない。また、サッカー自体が選手のスタミナを要する競技のため、連日の試合も不向きだ。

 さらに、JリーグのみならずJFL、その下の地域リーグ、都道府県リーグのサッカークラブそれぞれが上のカテゴリーを目指し切磋琢磨しているため、参入障壁の高い野球と比べ、競争環境は激しいものとなっている。
 
費用削減のハードルが高い以上、収入増を目指すことになる。入場者数は増加傾向にあるので入場料収入は伸びているクラブが多い。ただ、収入の約半分を占める広告料収入に、サッカー特有の低収益要因が存在するのだ。

 それは、サッカーは野球球団のようにクラブ名に企業名を入れることはできないという点だ。1993年のJリーグ立ち上げ時、欧州をモデルとした地域に根ざしたクラブ運営を目指したため、Jリーグはチーム名に企業名を冠することを禁止している。
 
費用の中で最も大きい「人件費」は、選手の年俸を下げればチームの弱体化に直結するため本末転倒となる。
 
収入増を目指すことになる。入場者数は増加傾向にあるので入場料収入は伸びているクラブが多い。

ただ、収入の約半分を占める広告料収入に、サッカー特有の低収益要因が存在するのだ。
Jリーグはチーム名に企業名を冠することを禁止している。

スタジアム関連の規約はハードルが高く、ホームスタジアムを確保していること、そのスタジアムが5000席以上有すること(芝生席は観客席とみなされない)、ピッチが天然芝であることなどが定められている。

さらにカテゴリーが上がるとなれば、J2で座席数1万席以上・J1で1万5000席以上が求められ、厳しさは増していく。

最も広告価値のあるチーム名に企業名を入れられないとなれば、スポンサーとなる魅力は半減してしまう。

 ユニフォームやスタジアム内看板などの広告料もあるが、一部の強豪・古豪チームのみが大企業の後ろ盾を得られているというのが実情だ。


 そのため、コストを削って降格するくらいであれば、投資を増やしリーグ残留を目指したほうが経済合理性にもかなうため、そもそも利益創出が優先されないチームも多い。Jリーグクラブの経営不振の常態化には、こうした背景があるのだ。


■「サッカー以外に手を出す」のも1つの道


 湘南ベルマーレはNPO法人を設立し、そこでビーチバレーやトライアスロン、ラグビーなどサッカー以外の競技にも裾野を広げている。ベルマーレは16年度営業赤字に陥っているものの、サッカークラブの総合スポーツ展開は世界でも見られる。

スペインの強豪FCバルセロナは傘下にバスケットボールやハンドボールなどのチームも抱えている。

施設効率の良い競技を同時に手掛けることで、収益の安定化が望めるのが総合スポーツ化を図る理由の1つだろう。



 
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